美容採用学歴美容業界では人材が命であり、その人材の選択は、出発点である採用にあります。

したがって、採用が、美容業界にとってどれだけ重要かはすぐわかるでしょう。

美容業界の求人競争の中で、良い人材が他社に流出しないよう、少しでも従業員満足度を高め、働きやすい職場を作りましょう。

美容業界で従業員としてはたらくためには、最終的には資格が必要となる場合が多く、専門卒や経験者の採用は、即戦力であることから人気です。一方で、他社との競争に勝たなければならないことから、より堅実な高卒採用を選択する場合もあります。

美容業界に高卒を採用することについて

美容業界であっても、高卒者を採用し、訓練、教育して一人前に育てる企業があります。

高卒採用の場合、その特殊性を十分に理解しなければなりません。

例えば、公共職業安定所から高卒を採用するときの独自のルール、学校推薦を断る場合に今後のその学校との付き合いを検討しなければならないといった点です。

高卒採用のメリット

  • 比較的安い賃金で雇用することができる
  • まだ他社に染まっていないため素直で吸収がよい
  • 自社のやり方を教育することが可能
  • 数年かけて教育訓練すると離職率が低くなる

高卒採用のデメリット

  • 資格などが必要な職業の場合、資格を取得させる必要がある
  • 若くて忍耐力がないことがある
  • 高卒採用独自のルールがある(学校の推薦を断ることは会社側にもリスクがある等)
  • 高卒採用独自のスケジュールに合わせる必要がある
  • 単純労働ばかりの場合、離職率が高くなる
  • 教育・訓練に長期間を要することが多い

専門学校卒業性の採用について

専門学校卒業生は、美容学校などに通い、美容業界に就職するための訓練を積んでいることから、即戦力であり、会社側としても非常に欲しい人材です。

また、専門学校としても、自社のブランド力向上のため、生徒に対する教育はもちろん、就職支援も惜しみません。多くの卒業生を輩出している学校であれば、先輩等、縦の繋がりを持っていることもあるでしょう。

その反面、他社との競争になりますから、企業価値を向上させ、働きやすい職場をアピールしたり、労働条件を良くしたりといった企業努力をする必要があります。

専門学校卒業生を採用するメリット

  • 専門学校で技術を学んでいる
  • 既に美容業界に必要な資格を取得している場合がある
  • 定期的に多くの求職者が出てくる
  • 継続的に後輩、友人、知人などを縁故採用できる可能性がある
  • 求人の手続き、ルールが高卒に比べて柔軟

専門学校卒業生を採用するデメリット

  • 他社の労働条件をある程度考慮しなければならない
  • その他、学生の興味を引く魅力を作る必要がある
  • 賃金面で、高卒者より高額となる
  • 他社でも需要があることから離職率が高くなる

美容業界経験者の採用について

美容業界経験者を採用する場合には、特にその人個人に着目して採用面接を慎重に行うべきです。

というのも、美容業界は人材が命といったように、能力の高い経験者であれば、既にその人個人の顧客を多く有していることが多いといえます。

その反面、既に他社のやり方に凝り固まって、どれだけ厳しく注意指導しても治らず、労働トラブルの火種になる人材も多いです。

美容業界経験者を採用するメリット

  • 既に、一定レベル以上の知識、技術を習得している
  • 個人の顧客を多く有している可能性がある
  • 他社の風土、文化、技術を知ることができる
  • 企業に新しい風を導入できる

美容業界経験者を採用するデメリット

  • 能力が高い場合、賃金も高くなる
  • 経験があるとはいえ、能力が高いとは限らない
  • 他社のやり方に凝り固まり、価値観が既に固定されている
  • 権利意識が強く、要求が過大な人材がいる

まとめ

以上、美容業界(エステ、美容室など)が採用する際に、その職歴、学歴ごとに、どのような点を注意したらよいか、メリット、デメリットをまとめました。

これらのメリット、デメリットを考慮の上、自社の採用戦略に合わせて、採用対象者の範囲を絞っていく必要があります。

会社によって「今は忙しい時期だから、来てくれるとしたらある程度技術のある経験者限定。」など、様々な事情から採用戦略を入念に練っていることでしょう。

浅野総合法律事務所では、労働問題の一部は、採用段階の慎重な判断によって、回避することが可能であると考え、採用段階のアドバイスから取り扱っております。

労働問題・企業法務のお悩みは、弁護士へご相談下さい!

労働審判、団体交渉、就業規則、問題社員への対応など、使用者側の労働問題は、経験とノウハウが重要な、非常に難しい法律分野です。

会社を経営していくにあたり、労働者との交渉は避けられませんが、一度トラブルとなれば、致命的ダメージとなるケースもあります。弁護士に頼らずに社長自身で解決するとなると、莫大な時間とエネルギーが必要です。

労働問題に特化した解決実績の豊富な弁護士が、労働法を使って会社を守り、継続的に発展していく方法について、詳しく解説いたします。